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佐賀産業界との共同事業
佐賀を健康長寿日本一に!「がんばらない健康長寿実践塾」2023年度
西九州大学では「がんばらない健康長寿実践塾」を通じて地域住民の健康増進活動を支援しています。以下は、その取り組みについての詳細です。
2017(平成29)年9月に地元産業界と産学連携協定を締結し、佐賀県が健康長寿日本一になることを目指して、健康増進活動をスタートさせました。
取り組んでいる連携事業名:「鎌田實のがんばらない健康長寿実践塾」
目標:佐賀が健康長寿日本一になることを目指す。
佐賀県の平均自立期間(自立した生活を送れる期間)は、2019(令和元)年に男性79.7歳(平均余命との差1.2年)、女性84.3歳(2.7年)だったのが、令和4年には男性80.1歳(1.2年)、女性85.2歳(2.6年)に向上傾向にあります(国民健康保険中央会)。これは、佐賀県全体で健康寿命の延伸に取り組んでいる結果と考えられます。
一方で、佐賀県の65歳以上の人口は、2020年は30.8%だったのが、2045年には37.0%(10人に4人が高齢者)にまで増加すると予想されています(総務省「日本の将来推計人口」)。安心して過ごせる佐賀県になるために、さらなる健康増進の取り組みを進める必要があります。
株式会社ミズとともに、健康長寿実践塾に取り組んでいます。医師で作家の鎌田實先生(諏訪中央病院名誉院長)の助言の下、「がんばらない、欲張らない、あきらめない」を合言葉に、健康教育セミナーや健康料理教室、運動実践教室が行われています。
西九州大学リハビリテーション学部では、健康増進と介護予防のための教育プログラムと研究に取り組んでいます。
【 目的 】
【 関係する科目群 】
本事業における本学の役割は、健康測定におけるマンパワーの提供、データ収集、データ分析の3点です。本事業における本学の目的は、円滑なデータ収集および正確なデータ分析を行い、健康増進施に資するエビデンスを提供することです。
「佐賀を健康寿命日本一に」という目標を成就するために、継続した取り組みが必要です。株式会社ミズ様、株式会社くまもと健康支援研究所様、そして本学をメンバーとした協議を定期的に実施しています。
(1)連携している地元産業界等の組織名称
・株式会社ミズ(https://www.miz-pharmacy.co.jp/)
・株式会社くまもと健康支援研究所(http://www.kwsi.co.jp/)
リンク:永原学園・くまもと健康支援研究所・ミズ「産学連携協定」
https://www.nisikyu-u.ac.jp/nagahara/pressrelease/detail/i/5
(2)地域の課題、その課題解決に向けて設定した目標
取り組んでいる連携事業名:「鎌田實のがんばらない健康長寿実践塾」
目標:佐賀が健康長寿日本一になることを目指す。
佐賀県の平均自立期間(自立した生活を送れる期間)は、2019(令和元)年に男性79.7歳(平均余命との差1.2年)、女性84.3歳(2.7年)だったのが、令和4年には男性80.1歳(1.2年)、女性85.2歳(2.6年)に向上傾向にあります(国民健康保険中央会)。これは、佐賀県全体で健康寿命の延伸に取り組んでいる結果と考えられます。
一方で、佐賀県の65歳以上の人口は、2020年は30.8%だったのが、2045年には37.0%(10人に4人が高齢者)にまで増加すると予想されています(総務省「日本の将来推計人口」)。安心して過ごせる佐賀県になるために、さらなる健康増進の取り組みを進める必要があります。
(3)課題の解決に向けて実施する取り組みの内容
株式会社ミズとともに、健康長寿実践塾に取り組んでいます。医師で作家の鎌田實先生(諏訪中央病院名誉院長)の助言の下、「がんばらない、欲張らない、あきらめない」を合言葉に、健康教育セミナーや健康料理教室、運動実践教室が行われています。
西九州大学リハビリテーション学部では、健康増進と介護予防のための教育プログラムと研究に取り組んでいます。
【 目的 】
● 健康増進の教育プログラムと研究の推進
● 介護予防の教育プログラムと研究の推進
- 理学療法評価学
- 作業療法評価学
- 疾病予防と健康管理
- 理学療法学研究法演習
- 作業療法学研究法演習
- 臨床実習
- 卒業研究
年に2回「おとなの健康測定会」を開催し、参加者の健康測定(心身機能の評価)を実施してきました。この測定会は、学部生や大学院生の実践教育の場として貴重な機会となっています。
実施日:(1回目)2023年9月12日、(2回目)2024年3月5日
延べ参加者数:941名
実施日:(1回目)2023年9月12日、(2回目)2024年3月5日
延べ参加者数:941名
(4)本事業における本学の役割・目的
(5)成果のフィードバック
この取り組みで得られた結果は、参加者個々に心身機能の変化と助言をお伝えするほか、講演会やラジオ等で報告しています。
(6)継続的な協議の実施